株主配当しなくても、企業が利益を増やしていれば株価は伸びるのでは？ → 基本的にはその通り。ただし、「利益をどう使うか」が重要。
ポイント：利益を増やすだけでは株価が伸びない理由
企業が利益を増やしても、それをどう使うかによって株価の動きは変わる。主な選択肢は次の3つ：
- 配当として株主に還元する（直接的なリターン）
- 自社株買いをする（株価を上げる効果）
- 内部留保や投資に回す（将来の成長を期待）
このうち、③の「内部留保や投資」だけを増やしても株価が上がるとは限らない。なぜなら、
- 利益を再投資しても、効率が悪いと意味がない（投資が無駄になれば、企業価値は増えない）。
- 株主にリターンが回らないと、投資家が評価しない（利益を稼いでも、それが配当や自社株買いにならなければ、株主の取り分にならない）。
アメリカ株が強い理由 → 自社株買い
アメリカ企業は 「配当」よりも「自社株買い」 を多用する。これは 配当と同じく株主還元の手段 であり、税制面でも有利（配当は課税されるが、自社株買いは株価上昇での利益になるため、株主が売却するまで税金がかからない）。
- 例：アップルやマイクロソフト → 配当よりも自社株買いを重視し、株価を押し上げている
- 結果：株主に直接還元しなくても、株価が上がれば株主は儲かる
結論
- 利益を増やすだけではダメで、「利益をどう使うか」が大事
- 配当 or 自社株買いで株主に還元するのが重要
- アメリカ企業は自社株買いを活用し、株価を伸ばしている
- 単に利益が増えても、株主還元しない企業は株価が伸びにくい（例：日本企業）
だから、株主還元（配当 or 自社株買い）を重視する企業が強い というのが、シーゲルの結論。
内部留保ばかりだと・・・
基本的には「利益が増えれば株価は上がる」けど、それだけでは不十分なケースも多い。
1. 利益が増えているのに株価が上がらないケース
利益が増えているのに株価が上がらないことは普通にある。例えば：
(1) 利益が増えても還元しない（内部留保ばかり）
- 企業が利益を増やしても、それを株主に還元しなければ株価が思ったほど上がらない。
- 例：日本企業（典型的な内部留保体質）
- たとえばトヨタやパナソニックは利益をしっかり出してきたが、内部留保を増やすだけで株価はそこまで上がらなかった。
- 一方、アメリカの企業は 自社株買いや配当で株主還元するため、株価が伸びやすい。
(2) 利益成長が「市場の期待」に届かない
- 株価は**「過去の業績」ではなく、「未来の期待」で決まる」**
- 例えば、利益が前年比+10%でも、市場の予想が+15%なら株価は下がる
- 例：テスラやアップルの決算発表後の下落
- どれだけ利益を増やしても、市場予想を下回ると株価は下がる
(3) 利益が一時的なもの（持続性が疑われる）
- 例えば、資源株や半導体など、景気に左右されやすい企業は、利益が増えても株価が安くなることがある
- なぜなら「この利益は続かない」と市場が判断するから
- 例：エネルギー企業（エクソンモービル、シェブロン）
- 石油価格が上がると利益が急増するが、「持続可能性」が低いと判断されると株価が上がりにくい
2. なぜ「利益成長＋株主還元」が最強なのか？
「利益成長」と「株主還元」が両方ある企業が最も株価が上がりやすい
(1) 自社株買いはEPSを押し上げる
- 企業が利益を出しても、それを自社株買いに使えば発行株数が減る
- すると EPS（1株あたり利益）が増え、PERが一定なら株価が上がる
- 例えば、アップルやマイクロソフトは利益の多くを自社株買いに使い、株価を押し上げている
(2) 配当があると、株主の安定ホールドが増える
- 株主が「この企業は配当を出してくれる」と確信すると、売らずに持ち続けるインセンティブが増える
- 株価の下支え効果 があり、暴落しにくい（特に年金基金や機関投資家が好む）
(3) 「稼いでいるのに還元しない企業」にはリスクがある
- 内部留保を貯め込む企業は、経営陣が無駄な投資をするリスクがある
- 例えば、ソフトバンクのように「稼いだ金を微妙な投資に使って失敗」するパターンも多い
- 一方、自社株買いや配当をする企業は、無駄遣いが少なく、株主に利益が確実に還元される
3. 結論
✅ 利益が増えるだけでは不十分（市場期待・持続性・還元の有無が重要）
✅ 「利益成長＋株主還元（配当 or 自社株買い）」の組み合わせが最強
✅ アメリカ株が伸びやすいのは、この仕組みが強いから
✅ 利益を増やしても、還元せずに内部留保ばかりの企業は株価が伸びにくい
だから「利益が増えればOK」ではなく、「どう利益を使うか？」がめちゃくちゃ重要。
日本株はEPSが増えても株価が伸びないのはなぜ？
日本株はEPSが増えても株価が伸びにくいことが多い。 その理由を整理すると、以下の3つが大きな要因になる。
1. PBR（株価純資産倍率）が低い＝市場が評価しない
PBR（株価純資産倍率）が低い企業が多いため、EPSが増えても株価が伸びにくい。
- 例えば、日本企業のPBRは1倍前後の企業が多い。
- 一方、アメリカ企業はPBR3倍、5倍、10倍の企業も多い。
- 「企業の稼ぐ力」＝ROE（自己資本利益率）が低い企業が多く、EPSが増えても評価されにくい。
▼ 例：トヨタ vs. アップル
| 企業 | ROE | PBR |
|---|---|---|
| トヨタ | 約10% | 1.1倍 |
| アップル | 約150% | 35倍 |
→ トヨタは利益を出しても、株価があまり伸びない。
→ アップルは利益を出せば、PERもPBRも高く評価され、株価が伸びる。
2. 自社株買いが少ない＆還元が弱い
EPSを増やすためには、利益成長だけでなく「発行済み株式数を減らすこと」も重要。
- 日本企業は自社株買いが少ないため、EPSが増えても1株価値があまり上がらない。
- 例えば、アメリカ企業は利益の多くを自社株買いに回し、発行株数を減らしてEPSを増やす。
✅ アメリカ企業の自社株買い
- アップル、マイクロソフト、メタ、エヌビディアなどは毎年数兆円規模の自社株買いをしている。
- 株数を減らせばEPSが増え、株価が伸びる仕組みがある。
❌ 日本企業の自社株買い
- トヨタやソニーなど一部の大企業はやっているが、全体的には消極的。
- 利益を内部留保（現金貯める） or 低ROEの事業投資に回しがち。
- EPSが増えても株主還元が弱いので、株価があまり伸びない。
→ 「EPSを増やす努力」よりも「還元しない体質」のせいで、株価が伸びにくい。
3. PERが低いため、利益が増えても評価されにくい
✅ PER（株価収益率）が低いと、EPSが増えても株価が動きにくい。
▼ 日本株 vs. 米国株のPERの違い
| 企業 | PER（2024年） |
|---|---|
| トヨタ | 約10倍 |
| 任天堂 | 約15倍 |
| アップル | 約30倍 |
| エヌビディア | 約50倍 |
→ アメリカ株は「成長期待」でPERが高く、日本株は低め。
→ EPSが増えても、PERが低いと株価の上昇が限定的。
例えば、EPSが2倍になっても、
- PERが10倍なら → 株価は10倍 → 20倍になる。
- PERが低いまま（例：10倍→12倍）なら、株価の伸びは限定的。
✅ なぜアメリカはPERが高い？
- 未来の成長を評価する文化（「投資家が企業の成長に賭ける」）。
- 自社株買いでPERを維持・上昇させる仕組みがある。
- GAFAなど、世界市場を取れる企業が多い。
❌ なぜ日本はPERが低い？
- 成長期待が低い（成熟市場で成長率が低い企業が多い）。
- 株主還元が弱い（投資家にお金が回らない）。
- 未来の利益より「今ある利益」に投資家が集中する傾向。
→ EPSが増えても「市場の評価（PER）」が上がらないと、株価が伸びにくい。
結論：日本株はEPSが増えても株価が伸びにくい理由
✅ PBRが低い（ROEが低く、評価が低い）
✅ 自社株買いが少なく、EPS成長の恩恵が弱い
✅ PERが低いため、EPSが増えても株価が伸びにくい
日本株で株価を伸ばすには、「利益成長＋自社株買い or 高配当での株主還元＋PER上昇のストーリー」が必要。
アメリカ株のような「株主重視経営」がない限り、日本株はEPSが増えても株価が伸びにくい。
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SGT&BD
(Saionji General Trading & Business Development)
説明しよう！西園寺貴文とは、常識と大衆に反逆する「社会不適合者」である！平日の昼間っからスタバでゴロゴロするかと思えば、そのまま軽いノリでソー◯をお風呂代わりに利用。挙句の果てには気分で空港に向かい、当日券でそのままどこかへ飛んでしまうという自由を履き違えたピーターパンである！「働かざること山の如し」。彼がただのニートと違う点はたった１つだけ！そう。それは「圧倒的な書く力」である。ペンは剣よりも強し。ペンを握った男の「逆転」ヒップホッパー的反逆人生。そして「ここ」は、そんな西園寺貴文の生き方を後続の者たちへと伝承する、極めてアンダーグラウンドな世界である。 U-18、厳禁。低脳、厳禁。情弱、厳禁。