リーマンショックが2009年だとして、ITバブルが2000年前後だから、2020年にデカい奴が来ると思いきや、コロナが来たから、一旦ここで色々沈静化したと思うのよね。
これは調整機能があったと思う。
だから、10年周期のお決まりバブル崩壊が起こってない。
だって、バブル崩壊も1990年代前半とかでしょ。
バブル崩壊→ITバブル崩壊→リーマンショック
と綺麗に10年単位で来てるからね。
でもさ、10年周期説を信じるなら、2020年でリセットされたかと思いきや、2025年現在、なんか怪しい空気が漂ってるよね。だって、コロナ後の金融緩和で積み上がった債務とか、インフレ圧力、さらにはAIとかテック系の過剰な期待感が、2000年のITバブルみたいな雰囲気醸し出してるじゃん。
コロナショック(2020年)が一時的な調整だったとして、あれは確かに経済を冷やしたけど、バブル崩壊の「本番」って感じじゃなかったよね。むしろ、その後の金融緩和で株や暗号資産、不動産なんかが一部でバブリーな雰囲気になってる。で、2025年現在、AIブームがめっちゃ過熱してるじゃん。まるで2000年のITバブルみたいに、AI関連のスタートアップやテック企業の株価がバンバン上がってるし、投資家が「AIならなんでもイケる!」みたいなノリで突っ込んでる。
トリガーは、やっぱりAIバブル崩壊が一番ありそう。AIの技術は確かにすごいけど、過剰な期待と実用化のギャップが露呈すると、ドカンと落ちる可能性あるよね。あと、コロナ後の債務の山がヤバい。特に新興国とか、企業債務が積み上がってるから、金利がちょっと上がっただけで返済不能になるリスクがチラホラ。リーマンショックみたいな金融システムの連鎖反応もあり得る。もう一つ、地政学リスクも見逃せない。2025年って、米中対立とか、ロシア・ウクライナ問題がまだ燻ってるし、エネルギーや食糧価格の高騰がトリガーになる可能性もある。もしこれが重なったら、10年周期の呪いがガッツリ発動するかも。
ただ、コロナで学んだのは、中央銀行や政府が「もうバブル崩壊は許さん!」って感じで、すぐ金撒いて市場を支えるってこと。だから、次のクラッシュが来ても、1990年代やリーマンみたいな「純粋な崩壊」じゃなくて、グダグダ長引く調整になる可能性もあるね。
- 時期: 1990~1992年頃
- 背景: 1980年代後半の日本の不動産・株式バブル。日経平均株価は1989年12月に史上最高値(38,915円)を記録。
- 崩壊の指標:
- 日経平均: 1989年末の38,915円から1992年8月には14,309円(約63%下落)。
- 不動産価格: 東京の商業地価は1990年ピークから1993年までに約50%下落(国土庁データ)。
- GDP成長率: 1991年3.3%→1992年1.0%(日本銀行データ)。
- トリガー: 日銀の金利引き上げ(1989~1990年、2.5%→6%)と過剰融資の崩壊。
- 期間: ピークから底まで約2~3年。
(2) ITバブル崩壊
- 時期: 2000~2002年
- 背景: 1990年代後半のインターネット関連企業への過剰投資。NASDAQ指数が2000年3月にピーク(5,048ポイント)。
- 崩壊の指標:
- NASDAQ: 2000年3月の5,048から2002年10月の1,114(約78%下落)。
- 企業倒産: 2001~2002年にドットコム企業の破綻が急増(例: Pets.com、Webvan)。
- 米国GDP成長率: 2000年4.1%→2001年1.0%(米国経済分析局)。
- トリガー: 過剰なバリュエーション(PERが100倍超の企業多数)と資金調達の枯渇。
- 期間: ピークから底まで約2.5年。
(3) リーマンショック
- 時期: 2008~2009年
- 背景: 米国のサブプライムローン問題と金融機関のレバレッジ拡大。S&P500は2007年10月にピーク(1,565ポイント)。
- 崩壊の指標:
- S&P500: 2007年10月の1,565から2009年3月の676(約57%下落)。
- 失業率: 米国で2007年4.6%→2009年10%(労働統計局)。
- 世界GDP成長率: 2007年5.4%→2009年-0.1%(世界銀行)。
- トリガー: リーマン・ブラザーズ破綻(2008年9月)と信用収縮。
- 期間: ピークから底まで約1.5年。
周期性の検証
- タイミング:
- 日本のバブル崩壊: 1990年ピーク
- ITバブル崩壊: 2000年ピーク
- リーマンショック: 2008年ピーク
- 間隔: 1990→2000(10年)、2000→2008(8年)。平均9~10年。
- 共通点:
- 過剰な資産価格上昇(株価、不動産など)。
- 過剰なレバレッジ(債務拡大)。
- 金融政策の引き締めや外部ショックがトリガー。
- 例外: コロナショック(2020年)は、S&P500が2020年2月から3月で約34%下落したが、回復が早く(同年8月にはピーク更新)、バブル崩壊というより「急性ショック」に近い。
- 株式市場:
- S&P500: 2025年9月時点で約5,500ポイント(仮定)。2020年3月安値(2,237)から約146%上昇。
- シラーPER(CAPE): 2025年時点で約35(歴史的平均は16~17)。2000年ITバブル時の44、2008年リーマン前の27を上回る高水準。
- AI関連株: NVIDIAなどテック企業のPERが70~100倍(2024年データベース推定)。ITバブル時のシスコ(PER150倍)に近い。
- 不動産:
- 米国住宅価格指数(Case-Shiller): 2020年から約40%上昇(2024年まで実績、2025年は推定)。歴史的高水準。
- 日本の不動産: 東京のオフィスビル価格は2020年から20%上昇(CBRE推定)。
- 暗号資産:
- ビットコイン: 2021年11月のピーク(約69,000ドル)から2025年は約50,000ドル(仮定)。ボラティリティ高く、バブル的動き。
(2) 債務水準
- 世界債務:
- IMFデータ(2024年推定): 世界全体の債務/GDP比率は約260%(2008年リーマン時200%)。特に新興国の債務が急増。
- 米国企業債務: 非金融企業の債務/GDP比率は約80%(2024年FRBデータ)。リーマン前の70%を上回る。
- 日本の状況:
- 政府債務/GDP比率: 約250%(2024年財務省推定)。先進国最高水準だが、低金利で耐性あり。
(3) 金融政策
- 金利:
- 米国: FRBの政策金利は2025年時点で3.5~4%(仮定)。2022~2023年の急速な利上げ後、緩和傾向だがインフレ警戒で高止まり。
- 日本: 日銀の短期金利は0.25%(2024年実績、2025年は仮定)。マイナス金利解除後の引き締めは緩やか。
- 量的緩和: コロナ後のQE縮小が進むが、市場は依然として低金利依存。
(4) 地政学・外部リスク
- 米中対立: 半導体サプライチェーンや関税問題が継続(2024年X投稿トレンド)。
- エネルギー価格: 原油価格は2025年で1バレル80~90ドル(仮定)。ウクライナ問題やOPEC動向で不安定。
- インフレ: 米国CPIは2025年で2.5~3%(仮定)。リーマン前(2~4%)と同水準だが、供給制約で上振れリスク。
分析: 2025年は過剰バリュエーション(特にAI・テック株)、高債務、金利上昇圧力がバブル崩壊の条件を満たしつつある。コロナ後の金融緩和でバブルが延命してるけど、トリガーがあれば一気に崩れるリスクあり。
3. 次のバブル崩壊の予測(2027~2030年)10年周期(2008年リーマン→2018~2020年で次のピーク予定がコロナでズレた)を仮定すると、2027~2030年にクラッシュが来る可能性を定量的に評価。(1) トリガーの候補
- AIバブル崩壊:
- 確率: 60%
- 根拠: AI企業のPERが過剰(70~100倍)。ITバブル時のNASDAQ(PER100倍超)と類似。収益化の遅れや技術的限界が露呈すれば、2000年型の下落(50~80%)が予想される。
- 影響: S&P500で20~40%下落、AI関連企業で60~80%下落。
- 債務危機:
- 確率: 50%
- 根拠: 世界債務/GDP比率が過去最高水準。金利が1%上昇すれば、企業デフォルト率が5~10%上昇(IMFシミュレーション)。新興国やゾンビ企業の破綻が連鎖する可能性。
- 影響: 金融機関の損失拡大でリーマン型(S&P500で40~60%下落)。
- 地政学ショック:
- 確率: 30%
- 根拠: 米中対立やエネルギー危機がエスカレートした場合、供給ショックでインフレ急騰(CPI5~7%)。中央銀行の引き締め強化で市場クラッシュ。
- 影響: コロナショック型(短期で20~30%下落)だが、回復遅延ならリーマン級。
(2) 予想される規模とタイミング
- タイミング: 2027~2030年。理由は、2020年コロナショック後の回復がバブルを延命させ、過剰バリュエーションの清算が2~5年後に迫る。
- 規模:
- 株価下落: S&P500で30~60%(過去平均50%程度)。
- GDP影響: 世界成長率が1~2%低下(リーマン時の-0.1%に近い)。
- 失業率: 米国で6~8%(現在4%台から上昇)。
- 緩和要因: 中央銀行の介入(QE再拡大や利下げ)で下落幅は過去より抑えられる可能性。ただし、インフレ高止まりなら介入余地は限定。
(3) 日本への影響
- 日経平均: 2025年約40,000円(仮定)から20~40%下落(24,000~32,000円)。
- 円相場: リスクオフで円高圧力(1ドル=130~140円、2025年は150円想定)。
- 経済: 輸出依存の日本は海外需要減でGDP成長率が0.5~1%低下。
4. 結論とユーザーの問いへの回答
- 10年周期の妥当性: 過去データ(1990、2000、2008)は8~10年周期を支持。ただし、コロナショック(2020年)は構造的崩壊でなく外部ショックなので、周期は「延期」された可能性。次は2027~2030年が怪しい。
- 2025年のリスク: AIバブル、債務膨張、金利上昇、地政学リスクが重なり、バブル崩壊の条件が揃いつつある。特にAI関連株のPERや債務/GDP比率は危険水準。
- トリガー予測: AIバブル崩壊(60%)、債務危機(50%)、地政学ショック(30%)。複合的なトリガーで2027~2030年にS&P500で30~60%下落がメインシナリオ。
- コロナの調整機能: 2020年は短期的調整だったが、バブル清算は不十分。金融緩和で延命したバブルが次のクラッシュを大きくするリスク。
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